ホームページ運営をはじめる方へ[その4]
検証(Check)に必要なこと
[1]アクセス解析
ホームページ開設後、どのようなユーザーが訪問し、どのページが人気があり、どんなキーワードで検索されているのか…など、運営者としては気になるところ。
これらの情報をうまく活用することで、現在の課題や、可能性を発見し、今後の効率的なページ更新・運用、マーケティング戦略に活かせるからです。
おりこうブログでは、訪問カウンター機能を標準装備していますが、実際カウンターの数値だけでは効果的な分析を行うことはできません。
そこでサイトの現状分析に役立つのが「Googleアナリティクス」などのアクセス解析サービスです。詳細な解析データがあれば、「TOPページへのアクセスはあるのに、売りたい商品ページのアクセス数が少ないなぁ」など把握ができ、例えばページへの誘導方法や、キーワードについて見直すなどの対策が行えます。
これらの情報をうまく活用することで、現在の課題や、可能性を発見し、今後の効率的なページ更新・運用、マーケティング戦略に活かせるからです。
おりこうブログでは、訪問カウンター機能を標準装備していますが、実際カウンターの数値だけでは効果的な分析を行うことはできません。
そこでサイトの現状分析に役立つのが「Googleアナリティクス」などのアクセス解析サービスです。詳細な解析データがあれば、「TOPページへのアクセスはあるのに、売りたい商品ページのアクセス数が少ないなぁ」など把握ができ、例えばページへの誘導方法や、キーワードについて見直すなどの対策が行えます。
【Case study】売上（効果）を倍にするには！？
仮に、
売上100万円のサイトがあったとします。
売上100万円のサイトがあったとします。
自社ホームページの弱いところを分析して、まずはどれかひとつを頑張ってみましょう。
ちなみに一番上げやすいのは“アクセス数”です。これはポータルサイトへの登録や、広告の投入、検索対策など、コストをある程度かければ数字が伸ばせるからです。
ちなみに一番上げやすいのは“アクセス数”です。これはポータルサイトへの登録や、広告の投入、検索対策など、コストをある程度かければ数字が伸ばせるからです。
【コラム】Googleアナリティクス
Googleアナリティクスは、米グーグル社が開発した機能のひとつで、ホームページのアクセス解析をレポートとして提供しています。設定を行えば、一般のアクセス解析ソフトと同等かそれ以上の詳細な分析ができるという利点があります。
アクセス数はもちろん、ページビュー数、検索キーワードの分析、サイト滞在の平均時間、アクセスの時間帯分析など、定量的指標て確認することができます。
アクセス数はもちろん、ページビュー数、検索キーワードの分析、サイト滞在の平均時間、アクセスの時間帯分析など、定量的指標て確認することができます。
※当社では、「おりこうブログ」にGoogleが提供しているアクセス解析技術を
利用できるようにを行うサービスをご用意しています。（※有償オプション）
利用できるようにを行うサービスをご用意しています。（※有償オプション）
[2]事業サイトは『自動販売機』ではなく『店舗』として
「ネットショップを開設したが、効果が出ない…」このような声をよく耳にします。
実際、そのホームページの問題点を分析をしてみると、あることに気が付きます。
実際、そのホームページの問題点を分析をしてみると、あることに気が付きます。
「オンラインカタログ」と
「才ンラインショップ」の違い。
「才ンラインショップ」の違い。
「ホームページをもてば、自動販売機のように勝手に売れていく！」と思われている方が多いようですが、それは間違いです。確かに、ロングテール理論のコラムで説明したように、「掲載して、たまに売れればラッキー！」との考え方もありますが、Webがもつ他メディアにはない特長として“双方向性”があります。
単にカタログ通販的な販売手法ではWebの可能性・魅力を使いこなせていません。
画面の向こうにお客様がいる対面販売と思って、運営していきましょう。
この概念は、商品やサービスを直接販売するネットショップ運営者に限らずに、どんな企業サイトであっても意識していただきたい考えです。
単にカタログ通販的な販売手法ではWebの可能性・魅力を使いこなせていません。
画面の向こうにお客様がいる対面販売と思って、運営していきましょう。
この概念は、商品やサービスを直接販売するネットショップ運営者に限らずに、どんな企業サイトであっても意識していただきたい考えです。
【コラム】特定商取引に闘する法律について
ホームページの信頼性確保の第一歩は、サイト運営者および所属組織の身元を明らかにすることです。公開する情報は、サイトの性質やサイト運営組織によって異なります。
●ネットでの販売業者の場合
ホームページ経由で販売する場合は、特定商取引法に基づく表示が必要になります。
●ネット販売をしない場合
ホームページ経由で販売をしない場合でも、企業概要など組織の情報、連絡先などを掲載し、信頼を確保しましょう。
特定商取引法は、訪問販売をはじめ、ホームページ経由の通信販売など消費者トラブルを生じやすい特定の取引類型を対象に、トラブル防止のルールを定め、事業者による不公正な勧誘行為等を取り締まることにより、消費者取引の公正を確保するための法律です。
※特定商取引法については、以下詳しく記載されていますので、
ぜひご一読されることをお勧めします。 特定商取引法ガイドホームページ（消費者庁）
ぜひご一読されることをお勧めします。 特定商取引法ガイドホームページ（消費者庁）
